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過去の日本の植民地政策

Photo 戦艦「三笠」と東郷平八郎の銅像が示す記念碑は20世紀払暁に世界中が脅威の眼差しで凝視するが如く、世界の植民地にキラ星の如く出現した新生”大日本帝国”のシンボルである。

日清戦争(1894-95)の終結で日本は清国との講和条約で台湾と澎湖諸島及び遼東半島を割譲され、それに賠償金2億円の支払いで決着したが、即刻独、仏、露より遼東半島の返還を要望され、日本はこの条件を受付け(三国干渉)て清国との和平交渉を終了したが、その間朝鮮では高宋はあえてロシアと条約を結び親ロ政策を推進、国王を皇帝として、名称を大韓帝国に変更して独立国としての存在を誇示、特に日本に対しての対抗意識を強く持つ傾向が強くなって行った。

日清戦争の3年後、アメリカはスペインとの争いを始め1998年2月15日、キューバにあったアメリカ戦艦”メイン”の爆沈を理由にマッキンレイ大統領は米西戦争を布告し、スペイン領グアム、フィリッピンを電撃的に攻略して占領し太平洋に進出する契機を作った。

そこで朝鮮にさらなる危機感をもたらしたのが桂・タフト協定(Taft-Katsura Agreement)であった。後の第27代大統領ウイリアム・タフトと日本臨時外務大臣桂太郎とで取り交わされた日米協定である。

この話し合いでは、アメリカは韓国(大韓帝国)における日本の支配権を確認し、これの交換条件として、日本はアメリカのフィリッピンの支配権を確認するものであった。

これは親ロ体制を目論んでいた朝鮮にとっては誠に屈辱的なものであったに違いない。

日露戦争和睦条約がルーズベルト大統領の仲介にて完了したが、これは日本にとって誠に厳しい結果に終わった。

賠償金放棄、千島列島はおろか樺太の北半分もロシアの領土と認められ、正に白人優先の修好条約に終わったのである。

これは第28代アメリカ大統領ルーズベルトの将来を読み通した卓越した歴史家であり海戦の専門家テェディの思慮深い警戒心による判定と言っても良い。

開国して半世紀もたっていないアジア人の小国日本が世界一の人口と世界一の領土を持つ白人大国のロシアを敗北に追いやったことは全世界の注目の的となり、アメリカはこの時点にて、ハワイ諸島を併合して来るべき太平洋上での将来の日米決戦を想定したと思われる。(40年後それは現実のものとなった)。

1908年3月21日、アメリカ滞在の日本特使ダーハム・W.スティヴンス(Durham White Stevens)がサン・フランシスコでのニュース・インタービューでアメリカはフィリッピンで日本が朝鮮で行っている行政を敷いている(Japan is doiingng in Korea and for the Koreans what tha United States is doing in the Filippins)と発言したことで、二日後朝鮮のナショナリストによって暗殺された。アメリカの日本に対する肩入れを嫉妬した行動ではなかったか?

アメリカは米西戦争の賠償金2000万ドルを獲得して、フィリッピンに進駐するやいなや,ジェーコブ・スミス将軍は”no resoners"(皆殺し)戦法をとり,さらに、武器を運べる人間の殺害を許し、10歳以上のフィリッピン人は男女の区別なく抹殺することを命じたと言われる。結局、このときのフィリッピン進攻でアメリカ軍は2万~4万人を殺し、20万人を処刑、200万人をホームレスとする歴史上記録的な残虐な行動をとったのである。

イギリスにしてもアメリカにしてもアジア系をアボリジニー或いはアメリカ先住民と同じレヴェルに見ていることは確実で、植民地の人民には教育を施すことはごく稀で、その点、日本の植民地政策は白人の政策より寛大であったことは間違いない。

日本の朝鮮支配は僅かに40年、朝鮮人の日本人嫌悪は戦後の教育が正しくなかった結果から生じたものでしかない。

いずれにしても、我が国は中国、朝鮮には敗北を喫していない史実から、なんら彼等に対して卑屈になったり、殊更、懺悔することはないと考える。

WASP

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