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高速鉄道時代の再来

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鉄道時代の再来

本日(9//09)日経新聞によると、野村證券の調査では、政界鉄道市場での日本のシェアーは未だに9%程度、この劣勢を跳ね返すために国土交通省、東日本旅客鉄道などが官民が連携して世界に「新幹線技術」を売り込むべく努力中との記事を目にした。

日本は既に台湾に高速縦貫鉄道を完成させ、ベトナム、ブラジルでの事業受注獲得に努力中であると聞いている。

日経の記事によると、世界で現在、高速鉄道の敷設がそこいらで計画されていて、バスや飛行機に比べて輸送力が並外れて多く、乗客一人当たりの二酸化炭素排出量もガソリン自動車の九分の一と少なく、温暖化対策上もっとも期待の大きい輸送システムと成り得る有望事業であるとの説。

アメリカでもオバマ大統領の「グリーン・ニューディール」政策の一環として、既に去る4月、10路線の整備を発表済み。

カリフォルニアでは2012年着工計画のカリフォルニア高速鉄道だけで総工費3兆円超の巨大事業と成るはずである。

新興国で人口1000万人を越える大都市においては、高速鉄道システムは将来の必須条件と考えられるほどである。

その典型的な新興国家が中共で、03年に再考時速430キロのリニア・モーターカーの営業運転を始めている。

中国はさらに、20年までに16000キロ以上の高速鉄道網を計画していると聞く。

最近の耳寄りなニュースと言えば、イギリスでの高速鉄道に関する優先交渉権を日立製作所が取り付けたこと。(2/14‘09)

失業率上昇と景気後退に苦しむイギリスで、約一兆円の都市間高速鉄道車両の製造・保守事業に関する優先交渉権を日立が取得したことで一部メディヤや反対派から怒りの声が起こっているらしい。

日立製作所は英大手ゼネコンのJohn Laing、及び英バークレイズ・グループ(Barclays)と共同で、英運輸省から都市間高速鉄道車両の製造・保守事業に関する優先交渉権を獲得済みである。

今後は共同出資会社のAgility TrainsLondonGreat Western Main LineEast Coast Maine Line間に「超高速列車」を供給することが決まっていると言うことで、この入札に外れたカナダ、独、英によるグループ企業から不満の声が上がっているらしい。

「英国人労働者のためのイギリスの雇用」が失われたことで,Fury as Japan gets our jobsと言う見出しが報道された。

言うまでもなく、イギリスは産業革命直後から鉄道事業の生みの親とまで言われた国柄、しかし、日本の所謂「新幹線事業」は正確さと安全面においては世界的優等生のレッテルを得ている。

高速になればなるほど安全運行が何よりも優先と思われることは必至。

従って、今後、この「蘇った大産業・高速鉄道事業」の成り行きは飛行機産業、自動車産業をはるかに上回る世界的な大産業となり、これをめぐって、日本と欧州勢が火花を散らす時代がさほど遠くない将来に必ず訪れると思っているのは筆者だけではないと考える。

イギリスと同じくアメリカも鉄道事業に関しては永い伝統を持っている国で、その鉄道路線の総延長ではカナダ同様世界で一二を競う国柄である。

従って、例え、部分的にせよ鉄道施工の受注となれば殆どの場合「一大事業」に繋がる可能性大である。

アメリカ及び欧州連合間にはRAMS規格というものがあるらしく、未加入の日本も将来は彼らと同じ「ゲージ」の上でビジネスをしなければならない。

RAMS規格とはRailway Specificationsreliability(R),信頼性、Availability(A)実現性、Maintainability(M),持続性、and Safety(S)安全性と略称である。

これに関しては日本は既に優等生の資格を持っているといえる。

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