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電子書籍は黒船

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日経新聞は、我が国出版業界としてもインターネットによる電子出版への迅速な対応が求められていると述べている。

実は筆者は一昨年にキンドル1号が出た時購入したが、その後サービスが後手に回って使い勝手が悪く結局、押入れのゴミになってしまった。この苦い経験から、昨年末の第2号の購入には慎重を期し

幸いにも今では問題なく、毎朝ニューヨー・タイムズと毎日新聞の英語版が読めることに満足している。

日経によると、アップル社の新製品は携帯電話のiphone(アイフォーン)と同じ技術を使い、ネットから様々なソフトや情報を入手できる

又、カラー液晶を搭載し、雑誌などの閲覧手段としても使えるとのこと。

アメリカではアマゾン社のキンドルの出現に刺激されて、書籍最大手のバーンズ&ノーブル社(Barns & Noble)も自社製の端末を開発済みと云う。

音楽配信で成功を収めたアップルの出版界への進出、出版物のネット配信事業を大きく促すことは間違いないところである。

ここにきて、大きく問われることは日本の出版業界の遅れであると云われている。

これは正に「黒船」であり、一刻の躊躇も許されない。

筆者は10年以前に再販制度を未だに守っていた文房具の業界に黒船が来襲すると申し上げたことがあったが。果して、その後、多くの文房具小売店が姿を消し、その後の業界の再編につながった。

今回は書籍と新聞、雑誌業界が風前の灯になりつつある。

現在でもアマゾンで本を購入すると「新品古書」が定価(販売希望価格)の5~7割引きで買えることがある。

これは今や、公然の秘密で、事情を知っている消費者は、余程の事がない限り、わざわざ本屋サンに迄出かけて買わない。

再販制度の撤廃は既に起こりつつあることは事実!

これに付いては、業界がわざわざ発表をしないだけのことである。

残るは新聞であるが、これは消費者の態度一つで将来が決まると云える。

即ち、居ながらにして購読する「宅配新聞」を止めることである。

誰でも、引っ越しに当たって困ることの一つに、“新聞配達を断る”仕事がある。

経験者なら覚えがあることだが、新聞の購読を断るのは一仕事である。 事によっては引っ越し先まで追っかけてくる場合もある。

従って、一旦、購読を始めれば容易には止めさせてくれないと思ってなければならない。

もし、日本の消費者が団結して、好みの新聞を通勤途上のキオスクで買い始め、定期購読を中止したとすれば、途端にマスコミの姿勢は今の様に高姿勢ではなくなると信じる。(因みに、筆者は毎朝、散歩を兼ねて50メート程先のローソンで好きな新聞を買っている。

新聞各社の横暴ぶりには政治家を含め、全国民が迷惑している。

業界が足並みをそろえるが如く、同じ日に休刊し、同時に値上げをすることは公然の事実。

他の業界で同じことをすれば、たちまち“カルテル”だとか、“談合”だとか言われて、弾圧を受けるが、新聞業界では「起こり得ない」事象である。

しかし、この様な態度を彼らに是正させることは至って簡単である。

今時、テレビ、ラジオ、ネット通信の普及で、新聞は、考え様では、不要なもの。

しかし、年に一度起こる人事異動や、時々だが広告で知る、知人の死亡通知、天気予報やテレビ番組を見ることだけに新聞を定期購読する必要は無いに等しい。

新聞は読んでも良いが、定期購読しなければ、「赤ハタ」と「聖教新聞」以外、どんな新聞社も、強いことは云わなくなること請け合いである。   

随分と横道に逸れたが、さらに思うのは、我々には「紙」への愛着が強すぎる、これは考えなおす必要があると思うのだが・・・・・・。

日本の音楽業界は、CD販売に固執するあまり音楽のネット配信事業をアップルに浚われてしまった。

現実に敵が港湾の先まで来ているとき、法律論を戦わしているようでは問題にならない。

去る3月に我が国出版社31社が「日本電子書籍出版社協会」を新設したと聞く。 これに付いて日経は次の事項を述べている。

「国会図書館の役割も重要だ、米グーグルの書籍検索サービスに対し、同図書館も納本制度に基づく電子保存や、電子納本の仕組み作りを急いでいる」。「音楽配信や電子出版は、実は日本が先行したが、規格が乱立し、普及しなかった。

日本としての標準技術を確立したうえで、海外のサービスにも情報提供を出来るようにすべきである」。

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