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英語最貧国、日本の将来はあるか?

Photo_4 随分前の、このブログで、2009年日本経済新聞が社説一段抜きで、年間3回も英語の重要性を強調して、

1.英語が出来なければ日本は滅ぶ。2.翻訳英語から脱却せよ。3.英語教師を再教育せよ、と云う趣旨の意見を述べたことで、筆者はさすがに日経だなと感心したことを記憶している。

筆者は「英語は資源」と思っている程で、反対に英語力を備えた政治経済面での論客が我が国に欠けていることを至極残念に思っている。

G8に出席しても、いつも片隅に立って写っているのが日本からの代表で、同胞として慙愧に堪えない思いである。

本日(05・17)産経に「英語貧国」-途上国に学ぶ(1)―、の欄に注目した。

東日本大震災が起きたとき、米オハイオ州のWCPOテレビ貴社、ハギト・リモールさんは取材で沖縄にいた。それから大阪、東京と移動の先々で地震関係の記事を本国に送る際、ネタをアメリカ本国のネット・サイトの情報源に頼らなければならなかったという。-それだけ日本発の英語情報が少なかったことを嘆いている。

文科省は今年から小学高学年から英語の授業を始めることにしていると聞いているが、一体、どんな教師がどんな英語を教えるのだろうか?

兵庫県宝塚市の自宅で菅原京香さん(10)がマンツーマンのレッスンをパソコンのテレビ電話機能つきの「スカイプ」を使って、フィリッピン女性講師のジューンマリー・コリタさん(28)から受けていると産経が伝えている。

京香さんは昨年からこのオンライン英会話を始めたらしい。母親の由美香さん(35)も、6歳のころから英会話学校に通ったが結局“モノ”にならなかったという思いがあった。彼女は「私たちの時代では少しでも英語を知っていればそれがプラスと思われたが、娘の時代は英語を知らなければマイナスだと思う」と言い切る。

オンライン英会話「レアジョブ」は設立から3年半だが、生徒数6万2千人の登録会員がいるとのこと。

社長の加藤智久さん(30)は勤めていた会社に或日、英語で電話がかかってきたとき返答に困った経験から、この仕事を思いついたと言っている。

英語が公用語で賃金が日本と比べてはるかに安いフィリッピンにターゲットを置いた。講師を国立フィリッピン大学生から募って25分で129円と云う安さ。加藤氏に言わせると英語はフィリッピンの資源と云う感覚、それをリアル・タイムのインターネット利用で”face to face”の英会話授業が受けられることは見事な発想と思える。

何はともあれ、決心した日が吉日と思ってトライしなければ、英語貧国の日本の将来への存続は望めない。

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